(1)日本学生支援機構奨学金（返済義務あり）

• 第一種（無利子）: 88千円
• 第二種（有利子）: 5,8,10,13,15万円から選択
• 第一種，第二種の併用貸与も可能
• 卒業時，申請により返済免除制度（全額，半額）あり

(2)支援企業奨学金（専修プログラム限定）

• NTTデータ（1〜2名，15万円/月：返済義務なし）
• 新日鉄ソリューションズ（2名，5万円/月：返済義務なし）

(3)その他

• 授業料免除制度あり

　(1)学生寮：1万5000円程度
　(2)民間アパート: バス・トイレ付きで3〜5万円程度（都内に比べ，格安）

C言語は習得しておくこと。Java言語も習得しておくことが望ましいが，入学後，希望者には集中講義による補習授業を行う。

　修了要件である50単位以上を取得し，かつ下記から学生が選択し，論文あるいは報告書を提出し，審査を受けることにより，修士号を取得することができる。

　(1)修士研究（修士論文）
　(2)特定課題研究（特定課題研究報告書）
　 PBLテーマの発展,あるいは新規開発テーマ（教員提案，学生提案）

(1)2007年度実績（11社）

日立製作所（2名），NTTデータ（2名），NTT(1名），新日鉄ソリューションズ（1名），日本IBM（1名），ルネサステクノロジ（1名），住商情報システム（1名），富士ゼロックス（1名），ソニー（1名），リコー（1名），三菱総研（1名）

(2)2008年度実績（13社）

日立製作所（4名），富士通（3名），NTTデータ（2名），新日鉄ソリューションズ（2名），住商情報システム（2名），キャノン（2名），NEC（1名），NECソフト（1名），リコー（1名），ルネサステクノロジ（1名），三菱電機（1名），ソニー（1名），日本IBM（1名）

(3)2009年度実績（10社）

株式会社NTTデータ（3名），新日鉄ソリューションズ株式会社（2名），富士通株式会社（3名），日本IBM株式会社（2名），株式会社日立製作所（3名），日本電気株式会社（1名），住商情報システム株式会社（1名），ソニー株式会社（2名），キャノン株式会社（3名)，日本ユニシス株式会社（1名）

実践力とは，自分で学び，考え，主体的に行動する力（自律エンジン）と定義しています。企業で教えるのは，配属された部署の業務を行えるようにするための最低限の教育（即戦力にするための教育）です。時間をかけて実践力を身に付けるための教育をするわけではありません。

もちろん可能です。「高度IT人材育成のための実践的ソフトウェア開発専 修プログラム」を修了すると修士の学位が取得でき、修了後はIT企業等に就職するだけでなく、通常の博士後期課程に進学することが可能です。

企業からの専任教員や専攻所属の教員により、学生の個性や能力をふまえたきめの細かい指導と評価を行っています。