プログラム概要

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挨拶

コンピュータサイエンス専攻長 北川博之


大学院教育は、これからの知識基盤社会を担う高度の専門性をもった人材育成の要であり、積極的な取り組みを進めて行く必要があります。特に、「情報通信」分野の研究開発の中核となる若手研究者育成は、本学が果たすべき社会的責任の一端であると思われます。

本、魅力ある大学院イニシアティブ「実践IT力を備えた高度情報学人材育成」プログラムは、本専攻におけるこれまでの産学官連携の実践IT教育の実績をもとに教育体系を整備し、「実践IT力養成プログラム」として、大学院教育の実質化とその一層の発展に取り組むものであります。

本プログラムは主として以下の4つからなります。

  1. 実践型システム開発プロジェクト:実際の情報システム開発プロジェクトの全プロセスを体験的に学習し、プロジェクトマネージメント能力を養成する。
  2. 実践企画ケーススタディ:実システムのケースを題材に、実践的な企画設計を行い、企画力、ビジネスモデル構築力、システムデザイン能力を育成する。
  3. システム開発型研究プロジェクト:学生主導のプロジェクトにより、システムの設計から研究開発までを提案し実践する。
  4. リサーチリーブ型インターンシップ:海外を含む他大学・研究機関・企業等で一定の期間、研究開発に従事することで、習得した技術や能力の実践力を高める。

1.2.は主に博士前期課程、3.4.は博士後期課程の学生を対象としています。

これらのプログラムにより、従来の大学院コースワークで十分な対応が行われてこなかった、プロジェクトマネージメント能力、企画力、システムデザイン能力等を総合的に養成すると共に、研究者、教員等の職種についても、先端的ITを駆使し、現代社会のニーズに対応した研究開発や教育の中核となる人材の育成を図ることを目指しています。

人材育成の目標

本取り組みでは実践IT力を備えた国際社会に通用する高度情報学人材として、先端的ITを駆使し現代社会のニーズに対応した 研究開発や教育の中核となる人材、研究者を育成します。特に博士前期課程においては、情報学やITにおける様々な領域において、現代社会のニーズや現場における開発状況を模擬的に、かつ、実践的に知り、将来の新技術や新理論を理解し、それらを基に実システムを開発するための技術力を育成することによって、基礎的実務能力と学際的知識等を併せ持つ高度情報学人材を養成します。また博士後期課程においては、情報学分野全般における研究者の養成に主眼を置きます。研究者といえども、実際のIT企業における現場での開発や企画等を知ることは、特に情報学分野では重要です。実学としての情報学を現場に近い状況で学び、それを基に、新たな実用的理論、システム等を研究することを目的とします。

実践IT力を備えた高度情報学人材の育成の図

特色

本取り組みでは、CS専攻でこれまでに実施されていた情報学の幅広い分野をカバーする授業科目とセミナーを主体とする基本カリキュラムをベースとし、その上にさらに「実践IT力養成プログラム」を加味したカリキュラムを実施します。

  • 「実践IT力養成プログラム」とは、IT関連企業における開発研究の現場を知り、システム開発プロセスを模擬的にかつ実践的に体験し、将来的に必要となる新技術や新理論、新システムなどを研究開発するための基礎とすることを主眼として開設される本取り組み独自の科目群です。
  • 前期課程の「実践IT力養成プログラム」科目には、実践的な情報システム開発プロジェクトをプロジェクト計画から実行管理までPBL(Project Based Learning)形式で遂行する“実践型システム開発プロジェクト”と システム開発の初期段階で作成されシステムの位置づけを決定するRFP(Request For Proposal)、企画提案書等を作成、評価する“実践企画ケーススタディ”の2つがあります。
  • 後期課程「実践IT力養成プログラム」科目には、指導教員の助言の下、学生主導で各自の研究開発活動の一環として「動くシステム」を構築するための開発プロジェクトを、企画、運営する“システム開発型研究プロジェクト”と海外を含む他大学や研究機関、企業等へなるべく長期間派遣し 研究開発に実際に従事させる”リサーチリーブ型インターンシップ”の2つがあります。
  • 前期課程、後期課程のいずれにおいても、「実践IT力養成プログラム」における修得すべき達成基準をクリアし、所定の単位を履修した場合、同プログラム修了の認定を行います。

実施体制・評価

  • 産学官連携実践IT力推進委員会が中心となってCS専攻との連携の下、本取り組みの実施を強力に推進していきます。
  • 学外メンバーも含めた外部評価委員会において、本取り組みの成果等について客観的評価を行います。

実施体制・評価の図

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